建設業向け 車両系建設機械等 作業計画

計画に示す3つ

運行経路が最も書きにくい部分です。図を描いて添付する方法が分かりやすく、通路と作業員の動線が重なる箇所に印を付けておくと、危険がその場で見えます。

事前調査を先に行う

作業計画の前提として、作業場所の調査が求められています。

見るのは、地形、地質、地下埋設物、上空の障害物、周囲の構造物です。地盤が軟弱な場所や、埋設物の上を機械が通る場合は、敷鉄板の設置や経路の変更が必要になります。

調査の結果は記録します。この表では、上段に調査結果、下段に計画という並びにしています。

立入禁止と合図

機械の作業半径内に人が入ることが、この種の災害の典型的な原因になります。

計画には、立入禁止の範囲をどう示すか（バリケード、カラーコーン、テープ）と、やむを得ず人が入る場合の合図の方法を書きます。合図者を置くのか、機械を止めてから入るのかを決めておくと、現場で迷いません。

周知の記録

作業計画は、関係する労働者に周知することが求められています。

作った計画を書類として置いておくだけでは足りません。朝礼やKY活動の場で内容を伝え、その記録を残す形にすると、周知したことが示せます。

この表の下段に周知の欄を設けているのは、計画と周知を一連のものとして扱うためです。

変更があったとき

作業の方法や経路が変わったときは、計画も直します。

掘削の位置が変わった、機械を大きいものに替えた、経路上に資材が置かれた。現場は動くため、当初の計画のままにならないことの方が多くなります。 変更した日付を入れて計画を作り直し、改めて周知する形にしておくと、実態と合います。

他の作業計画

作業計画が求められるのは、車両系建設機械だけではありません。

解体用機械を用いる作業、高所作業車を用いる作業、コンクリートポンプ車の作業、そして建築物等の解体等の作業。それぞれ規則に定めがあり、内容も少しずつ違います。

この様式は車両系建設機械を想定した項目にしていますが、区分の欄を書き換えれば他の作業でも使えます。求められる記載事項は作業ごとに確認してください。

施工計画書との関係

施工計画書に作業計画を含める場合、施工計画書の分量が増えます。

分けて作り、施工計画書からは「別紙の作業計画による」と参照する形にすると、変更があったときに作業計画だけを差し替えられます。現場で使うのは作業計画の側なので、1枚で完結している方が扱いやすくなります。

小型の機械でも作業計画は必要ですか。

車両系建設機械にあたるかどうかで判断されます。機体重量による資格の区分とは別の話のため、小型でも対象になる機械があります。判断に迷う場合は、計画を作っておく方が安全です。

施工計画書があれば足りますか。

施工計画書の中に必要な内容が含まれていれば、それを作業計画として扱っている現場もあります。ただし、機械の種類・能力、運行経路、作業の方法が示され、関係労働者へ周知されていることが前提になります。